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授業概要
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《概要》
武蔵野大学では情報技術(IT)の学修を通じて、変化し続ける社会の中で、様々な困難な課題を解決し、より良い未来を作り出すことのできる人材の育成を目指している。本科目では、本学を修了し、社会で情報技術を活用した活動を行うのに必要な手法を実践的に学ぶ。
「データサイエンス基礎」「人工知能基礎」で学習する知識や手法の応用として、ビジネスインテリジェンス(企業など実社会での情報分析と活用)につながる、本格的な情報活用の技法を学ぶ。今日の社会においては、活動の方向性を定めたり経営的な判断を行うために、膨大な実データを分析し、それにもとづいて意思決定が行われている。新しいサービスや商品を実現するには、分析結果に基づいて企画を行い、関係者への説明や説得をしていく必要がある。
この授業では、データ分析からアイデア創出、プレゼン資料作成までの一連の活動に必要な、情報の分析技法(データ思考)、情報分析からのアイデア創出技法(アイデア思考)、アイデアから論理的な提案作成技法(論理思考)を学ぶ。実在する企業のデータを利用し、本格的でリアリティのある情報分析と提案作成に取り組む。
《具体的な内容》
現実の文房具専門店の数万件の年間売り上げデータについて、グラフを活用して概要を理解し、クロス集計によってデータの分類・比較をすることで傾向やニーズを読み取る。与えられたテーマに必要な、インタビューやペルソナ作成から、提案アイデアを創出し、論理的な提案資料としてまとめてプレゼンするまでを実践する。ツールとして、実社会で広く使われている表計算ソフト(Excel)に含まれるグラフ作成機能やピボットテーブル機能、プレゼンテーションツール(PowerPoint)を利用する。
授業はグループ活動を基本とし、グループディスカッションを通じて、各自で行った分析やアイデアについての相互評価とノウハウ共有を繰り返すことで、各種スキルを実践的に身に付ける。
《達成目標》
1. 実社会で広く使われているExcel (グラフ作成・ピボットテーブル)を使った分析スキルを身に付ける
2. インタビューやペルソナを使って数値で定量化できない情報を根拠にしたアイデア創出手法を身に付ける
3. 事実データを根拠とした論理的な構造を持つ提案資料の作成スキルを身に付ける
※本科目では、「データサイエンス基礎」「人工知能基礎」の履修を前提に講義と演習を進める。
※本科目は、武蔵野大学の副専攻「AI活用エキスパートコース」を構成する科目群の一つで、基盤科目に位置づけられる。上記副専攻コースの認定には基盤科目の所定の単位数取得が必要になる。なお、副専攻コースへの参画がされていなくても本科目を履修することができる。詳しくは以下のコース説明を参照すること。
https://risyuyouran.musashino-u.ac.jp/faculty/curriculum-faculty/ai/
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知識・専門性の到達目標
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実社会の情報を分析して課題を認識し(分析力)、その解決手段を案出し(デザイン思考)、適切な論理を組み立てて提示する(論理思考力)ために必要な情報収集・分析・加工について、基礎となる知識を習得し、活用できるようになる。【教養・基礎学力】
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関心・態度・人格の到達目標
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情報分析やインタビュー調査を通じて、個人の思いや社会で共有される要望を理解し、その達成に必要な課題の設定ができるようになる。【自己認識力・他者理解力】
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思考・判断の到達目標
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収集分析した情報と設定した課題とを関係づけて理解し、解決のための現実的な対応を検討し、実施のための手順を組み立てられるようになる。【情報分析力・論理的思考力・判断力】
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実践的スキル・表現の到達目標
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課題解決の考え方を関係者に理解しやすい形式で伝達し、納得して動いてもらうことのできる表現を組み立てられるようになる。【表現力】
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「響学スパイラル」取り組み方法
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武蔵野大学「響学スパイラル」に基づき、以下の内容で授業を実施する。
【響学】解がひとつではないテーマに対して、多種多様な視点や発見があることを、毎回の授業のグループディスカッションやプレゼン、相互評価を通じて学ぶ。
【問う】テーマに対して、自分自身で探索し、課題が何かについて問いを立てる。
【考動する】ツールを使った分析や調査を行い、課題について深く考察、議論する。
【カタチにする】課題についての考察を踏まえ解決のための施策を考案し、提案という形で表現する。
【見つめ直す】提案をプレゼンし、相互にフィードバッする中で、提案を見つめ直し、より良い提案へと高める。
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授業における「アクティブな知」の要素
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授業形態
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対象
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A：課題解決型学習（PBL）企業、自治体等との連携あり
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B：課題解決型学習（PBL）連携なし
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-
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C：反転授業（知識習得を授業外で行い、知識確認等の要素を教室で行う授業形態）
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○
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D：討議（ディスカッション、ディベート等）
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○
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E：グループワーク
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○
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F：発表（プレゼンテーション）
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○
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G：実習、フィールドワーク
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-
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H：双方向授業（ICT活用なし：対話型、リアクションペーパー等）
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-
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Ｉ：双方向授業（ICT活用あり：クリッカー、タブレット、スマートフォン等）
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○
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Ｊ：講義のみ
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Ｋ：その他
PCを活用した演習
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○
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授業における「ICTの活用」について
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授業形態
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対象
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A：ノートPC必携
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○
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B：講義資料や授業教材のオンライン配信
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○
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C：レポート課題等のオンライン提出
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○
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D：質問やレポート課題等へのフィードバックにおける学修管理システムの活用
（学修支援システム(Course Power)、Google Classroom、Teams等）
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○
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E：オンラインメディアの活用
（e-Learning、edX、Coursera、JMOOC等のOpen Educational Resources）
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○
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F：Zoom、Google Meet等のミーティングツールの活用
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○
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予習
（事前学修）
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各授業
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・ 指示された事前課題や準備調査等を行い、指定の締切日まで提出する。
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［
35
］分
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復習
（事後学修）
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各授業
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・ 各回の授業で学んだ学修内容に関し、振り返りアンケートに回答する。
・ 指示された課題を指定の締切日までに実施し提出する。
・ 同時双方向及びオンデマンド授業時間内で達成できなかった課題を実施し、締切日までに提出する。
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［
35
］分
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成績評価
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評価項目
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評価項目の詳細内容
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割合
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課題提出（レポート）
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・ 各週の成果物(基本操作課題/情報分析課題）50%
・ ミニプロジェクトの提案（第６週/７週）30%
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80
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小テスト
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0
%
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試験
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0
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実習・学外学修活動
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0
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その他
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・ 各回の提出物(授業内容サマリ、グループワークのフィードバックコメントの提出など）への加点，グループワークへの貢献点など
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20
%
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授業計画
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授業回
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内容
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1.
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第1週【同時双方向】オリエンテーション、情報分析の基礎
授業の構成と課題提出や評価方法について確認する。授業全体のねらいとして、情報分析や論理的思考などの情報技法を学ぶことの意義を理解する。
初回授業では、表計算ソフトなどコンピュータで扱うデータ(数値、文章など)を扱う基本的なツールの使い方と、情報の全体像を理解したり、視点を絞って比較をするための様々なデータ可視化手法(比較、分布、変化など)を理解する。
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2.
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第1週【オンデマンド】情報分析の基礎と操作の習得
各自で情報可視化の基本操作課題に取り組み､演習を通じて可視化のための基本操作を身につける｡また､コンピュータで扱う構造化データからだけでは得られない個人を見るための非構造データの収集技法として､インタビュー法について基本的な考え方を理解する｡
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3.
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第2週【同時双方向】インタビューの実践とデータによる仮説検証
インタビュー調査の手法を用いた、具体的なデータ分析の進め方を学ぶ。消費者やユーザーが共通に持つ好みや興味について、自分たちの想定が正しいかどうかを、グループ内で相互インタビューを行って確認することで、仮説検証サイクルによる非数値データの収集を行う｡
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4.
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第2週【オンデマンド】縦の論理による主張の組立てとペルソナ法の理解
事実データを根拠とした論理的な主張や説明を組立てる手法を学ぶ｡また､製品のターゲット顧客を想定するときなどに用いるペルソナ法について､基本的な考え方を理解する｡
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5.
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第3週【同時双方向】ペルソナ法の実践と論理の組み立て
前週までに行ったインタビュー調査の結果を用いて､対象となる顧客層についてのペルソナの作成を実践する｡また､作成したペルソナと店舗データを根拠にした主張を組み立てる｡
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6.
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第3週【オンデマンド】横の論理による主張の組立てと要件整理
情報を漏れなく重複なく分割するMECEの手法を用いて、収集したデータを加工、分割、統合し、説得力の高い主張として形成する手法を学ぶ。作成したペルソナから洗い出した要件をMECEを満たす観点で分類することで、商品提案の提案の骨子を組み立てる｡
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7.
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第4週【同時双方向】要件の構造化とピラミッド構造の組立て
グループメンバーそれぞれで持ち寄った要件と分類案について､さらに分析を加えることで､高度な説得が可能なピラミッド構造を組み立てる｡
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8.
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第4週【オンデマンド】ピラミッド構造からの提案資料の組立て
要件に基づく比較検討をするための手法を学ぶ｡具体的にはマトリックス分析による意思決定の進め方を理解する｡また､論理的な資料を組み立てるために､ピラミッド構造を使った資料の構成手法について学ぶ｡
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9.
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第5週【同時双方向】意思決定のための提案資料の作成
指定されたテーマに基づいて､商品選定をするための意思決定資料をグループで作成し､提出する｡この資料の型を踏まえてミニプロジェクトに臨む｡
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10.
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第5週【オンデマンド】提案資料の作成準備
ミニプロジェクトの課題について理解し、そのために必要な準備を各自で行う｡
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11.
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第6週【同時双方向】ミニプロジェクト: 提案資料作成
情報技法の応用力を身につける演習としてミニプロジェクトをグループワークで行う。これまでに学んだ情報分析と構造化の手法を活用して、用意したデータセットの情報分析から要件抽出、仮説立案から検証までの一連の流れの実践を通じて、提言のための資料を準備する。
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12.
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第6週【オンデマンド】ミニプロジェクト: 提案資料作成
前回講師より指摘されたコメントを踏まえ､提案資料の担当部分について追加検討を行う。必要に応じて非同期での打合せを行い､次週の発表準備をする｡
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13.
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第7週【同時双方向】ミニプロジェクト：発表と相互評価
作成した資料についてグループ単位で発表を行う｡発表に対して相互評価を行い､同じ題材を使った課題でどこまでできるかの気づきを得るとともに､各々が情報技法のスキルをどの程度身に付けられているのかを理解し､相互研鑽する｡
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14.
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第7週【同時双方向&オンデマンド】ミニプロジェクト：発表と相互評価
相互評価の結果を共有するとともに講師からの評価を受けることで､各自の到達点と目標について確認する｡なお､講評は発表の直後の時間帯で行うが､出席できない場合はオンデマンドで視聴することとする｡
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留意事項
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① 本科目の受講は次年度の「情報技法発展A,B,C」を受講する前提となる｡
② 本科目は、副専攻(AI活用エキスパートコース)の習得を目指す学生は、履修を解除するとコースから離脱することになるので注意すること。
③ 初回の同時双方向授業の受講およびその準備に必要な情報は、MUSCATの「講義連絡」で1週間前までに告知するので確認すること｡
④ 授業はオンデマンド授業と同時双方向授業の組み合わせで実施する。オンデマンド授業では､１コマ分に相当するビデオや資料の閲覧､演習課題への取り組みが指示されるので､各自のペースで任意の時間に実施すること｡同時双方向授業では､学生間でのグループワークや教員からのフィードバックを実施するので､必ず指定された授業時間に出席すること｡
⑤ 通常は、前半が同時双方向授業、後半がオンデマンド授業となるが、最終週のみ例外で、2コマ連続で同時双方向授業となるので注意すること。もし２コマ目の同時双方向授業に参加が難しい場合は、担当教官に確認の上、2コマ目をオンデマンド授業としてで受講すること。
⑥ 学修管理システムおよびミーティングツールとしてTeamsを利用するため､本学の「ICTを活用した授業支援ポータルサイト」などで利用方法を確認しておくこと｡
⑦ 受講と演習実施はPCの利用を前提とする｡スマートフォンやタブレットのみの受講は不可｡演習で使用するツールとしては、表計算ツール(Excel)、プレゼンテーションツール(PowerPoint)、Webブラウザ(Chrome)、PDFビューワ等がある。これらのツールは、授業までに使えるようにインストールしておくこと。
⑧ 本科目では、同時双方向授業への出席、グループワーク参加、必須課題の期限内提出が揃ったことで出席と見なす。いずれかが欠けている場合は欠席として扱われる。正当な理由なしに3週以上欠席した場合､成績評価は「Ｘ（出席不足）」となる｡
⑨ 成績評価に関して詳しくは以下の説明を参照すること。
https://www.musashino-u.ac.jp/student-life/learning/results.html
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教科書
（購入必要）
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参考図書
（任意購入）
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その他
（配布教材等により購入不要）
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参考URL
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実務経験のある教員等による授業科目
（実践的教育を行う授業科目）
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実践的教育を行う授業科目の種別
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対象
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a．実務経験を有する担当教員による実践的な授業科目
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担当教員の実務経験（経歴・資格等）
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林浩一
2002年～2015年 ウルシステムズ株式会社 ITコンサルティング事業本部長。
2009年～2019年 ピースミール・テクノロジー株式会社代表取締役社長。
日経BP社主催の提案書作成セミナー講師、同社出版の雑誌記事、ロジカルシンキング書籍の執筆
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授業内容との関連性
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ITコンサルティング会社(上記2社)にて、様々な企業に対する事業提案とコンサルティングを実施。
社内外の技術者や研究者をコンサルタントとして活動できるようにするために、ロジカルシンキングに基づく提案スキルの研修と記事執筆を実施。
本授業で使用する現実の小売企業の売上データは、授業の趣旨に賛同してくれた上記ITコンサルティング会社出身者から特別に提供いただいている。
本出身者は上述の研修を受けた元技術者であり、コンサルティング経験を積んだ後、現在、上記小売企業のICT担当取締役。
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b．企業や自治体等、学外から実務経験を有する講師を招いて行う授業科目
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学外講師の経歴・資格等
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授業内容との関連性
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c．企業や自治体等との連携により、学外でのインターンシップや実習、研修を行う授業科目
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実習先・実習の目的
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備考
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